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手塚 将志; 樽田 泰宜; 香田 有哉
デコミッショニング技報, (56), p.46 - 54, 2017/09
原子力施設の廃止措置は、長期に亘るプロジェクトであり、高経年化が進む国内では使命を終えた施設から順次、着手していくこととなる。また、廃止措置の実施にあたっては、設計、建設、運転時代のプラント情報等が必要となることに加え、実施過程を通して得られる技術、データ、知見、経験、文書等を効果的に活用していくことが不可欠である。一方、各原子力施設の現場では、建設・使用前検査段階や運転・保守に携わってきた世代が高齢化とともに退職を迎えることにより、この世代が経験的に保有してきた情報やノウハウ等が失われる懸念がある。こうした背景を踏まえ、2008年に廃止措置計画の認可を得て、現在、廃止措置を実施中である原子炉廃止措置研究開発センター(以下「ふげん」という。)では、今後の廃止措置を安全かつ合理的に実施していくために、人材育成とともに次世代へ技術・知識を継承する取組みとして知識マネジメントシステムの構築を進めている。また、本システムは、「ふげん」を素材としたプロトタイプを基盤とし、今後の廃止措置施設に活用できるよう汎用性のあるシステム構築を目指すものである。
衣川 純一*; 藤田 充苗*; 野田 哲治*; 辻 宏和; 加治 芳行; 崎野 孝夫*; 舘 義昭*; 金田 健一郎*; 益子 真一*; 志村 和樹*; et al.
Proceedings of 9th German-Japanese Workshop on Chemical Information, p.134 - 135, 2000/00
金材技研、原研、サイクル機構及び科学技術振興事業団の4機関が共同して各々の得意分野の材料データを提供し、高速電送回線を介してインターネット上で相互利用が可能な分散型材料データベースシステム(データフリーウェイシステム)の開発を進めてきた。今後、データフリーウェイに基づいた定量的知見の抽出とその抽出した定量的知見の機械可読形式での保存(知識ベースの創製)、オントロジーやXMLの導入によるシステムの高度化を計画している。
菖蒲 信博
JNC TN1400 99-014, 26 Pages, 1999/05
核燃料サイクル開発機構は、国の方針に基づき、高レベル放射性廃棄物の地層処分研究開発の中核的椎進機関として、自ら研究開発を進めるとともに、関係研究機関等の協力を得て2000年前までに研究開発成果の取りまとめ(「第2次取りまとめ」)を行い、これを公表する。既に、平成4年の「第1次取りまとめ」によって、我が国の地層処分の安全確保を図っていく上での技術的可能性が明らかになったが、「第2次取りまとめ」では、地層処分の技術的信頼性を明らかにするとともに、実施主体が処分事業を進める上での処分予定地選定や、将来の安全規制における安全基準の策定に資する技術的拠り所を提示する。「第2次取りまとめ」にあたっては、作業の進捗に応じて成果を積極的に公表し、透明性を確保することが何よりも重要であり、これは地層処分の技術的信頼性に対する、専門家や国民各位の幅広いご理解とご支持を頂くための基礎であると考える。このため、昨年9月には「第2次取りまとめ」の第1ドラフトを国へ報告し、併せて、第5回地層処分研究開発報告会を開催し、専門家や国民各位に進捗状況を報告するとともに、広く意見を聴取した。今般、第1ドラフトに引き続き、更に技術的に詳細な内容を集約した第2ドラフトを取りまとめ、それを最終的な報告書に反映させるため本報告会を開催した。今回は「地層処分研究開発第2次取りまとめの現状と今後」と題して、関係各位の講演や関係研究機関の研究成果の展示発表を頂き、国や関係各機関との密接な協力のもとでの報告会とした。招待講演(1)放射性慶棄物処分方策の現状について科学技術庁原子力局廃棄物政策課長青山伸(2)高レベル放射性廃棄物地層処分の事業化に向けた検討状況について通商産業省資源エネルギー庁原子力産業課長鈴木正徳(3)高レベル放射性廃棄物処分の俯瞰工学東京大学教授鈴木篤之2.第2次取りまとめの進捗状況報告2000年レポートチーム部長増田純男3.パネルディスカッション(地属処分の技術的信頼性)
加藤 靖章; 柳原 敏*; 井口 幸弘; 手塚 将志; 香田 有哉
no journal, ,
廃止措置業務を進める「ふげん」には、設計、建設時代から蓄積された経験、ノウハウや、廃止措置に関する技術的なデータ、情報、知識が存在する。この膨大な量の知的資源を適切に利用するために、知識工学の手法に基くタクソノミー(分類学)及びオントロジー(概念体系)の構築について検討した。
加藤 靖章; 井口 幸弘; 手塚 将志; 香田 有哉; 柳原 敏*; 溝口 理一郎*
no journal, ,
原子力施設の廃止措置は長期に渡るプロジェクトであり、その間に蓄積される文書、資料、データや、業務に携わった技術者の持つ経験、ノウハウは膨大な量となる。このような知的資源を次世代に継承し、適切な利用を支援する取組みの一環として、オントロジー工学を活用した知識探索システムを開発する。具体的には、廃止措置業務をモデル化したタスクオントロジー(業務の概念体系)を構築し、知識マネジメントシステムを構成する高度な検索機能のプロトタイプシステムの開発を実施した。
樽田 泰宜; 溝口 理一郎*; 柳原 敏*; 井口 幸弘; 手塚 将志; 北村 高一; 香田 有哉
no journal, ,
「ふげん」は、福井県敦賀市に位置する原型炉であり、1978年に臨界、2003年に運転停止、2008年には国の認可を受けて廃止措置に入った。近年、ベテラン職員の退職や、炉の運転経験のない職員も多くいる。汎用運転研修施設もあるが、新型転換炉(ATR)であるふげんで培われてきた様々な技術・知識の喪失が懸念されている。そこで、オントロジーを活用した知識・技術の継承を検討する。
樽田 泰宜; 溝口 理一郎*; 柳原 敏*; 井口 幸弘; 北村 高一; 手塚 将志; 香田 有哉
no journal, ,
「ふげん」は1970年に国産動力炉の開発を目指し着工された新型転換炉(ATR)である。25年間の運転を終えて2008年に廃止措置計画の認可を受け、解体作業を進めている。廃止措置の進展と合わせてベテラン職員の退職により知識・技術・情報の喪失が懸念されている。そこで、本研究では「ふげん」の情報の保存、知を伝承の一つの方法論として、原子力発電所のドメイン・オントロジーを構築することを目指す。これにより、汎化されたコンポーネントの重要性も明らかになってきた。(本研究はJSPS科研費JP17H07354の助成を受けたものである)
樽田 泰宜; 川崎 大介*; 柳原 敏*; 井口 幸弘; 香田 有哉; 友田 光一
no journal, ,
本研究は、廃止措置知識マネジメントにおける知識表現として、意味ネットワークに着目した。知識マネジメントでは、情報管理だけでなく知識創造も内包しており、適切な知識表現は重要な課題である。今回は、過去情報の表現に対して意味ネットワークやオントロジーから検討を行った。
関 暁之; 近藤 佑樹; 吉川 雅紀; 横山 賢治; 高屋 茂; 江沼 康弘
no journal, ,
新型炉・高速炉の研究開発は長期に亘るプロジェクトであり、その間に蓄積された資料、データ、技術者の経験は、貴重な知的資源である。現在、初期のプロジェクト参画者が退職となってきており、知的資源の次世代への継承が重要な課題となっている。実際に新規のプロジェクト参画者がいた場合、関係しそうな資料やデータを検索し、さらに不足する知識を再検索するといった知識構築が必要となる。この知識構築を支援するため、知識の関係性を構造化したオントロジーを用いた知識探索基盤を開発する。新型炉・高速炉の知識は多分野にわたるため、オントロジーの構築は各分野の専門家の確認が伴うたいへんな作業となる。今回は新型炉・高速炉開発のオントロジー開発に向けて、高速炉の基本設計段階での技術検討書の種類を構造化し、オントロジーを試作した。さらにこのオントロジーにインスタンスを付与し、RDFデータを作成した。このRDFデータを用いることで、知識の関係性を利用した検索や、可視化したナレッジグラフによる知識探索が可能となった。本発表では試作したオントロジーやRDFデータの紹介と今後の知識探索基盤開発の課題について報告する。
